報道機関は研究機関の広報部門を必ず通す。これを徹底すればよい。
「リプログラミング」のノーベル賞受賞に完全に水を差すことになった、今回のトホホなiPS細胞騒動、報道される側もする側も個人レベルでの欲望は完全にwin-winな訳ですから、マネージメントの問題です。
どうしたら再発を防げるのか。簡単です。「報道機関は研究機関の広報部門を必ず通す。」
民間企業なら当然ですよね。
読売新聞の反省記事によると時系列的には
「米ハーバード大学客員講師」を名乗る森口氏が、ｉＰＳ研究の話を読売新聞記者に持ちかけてきたのは９月１９日だった。
１０月１日には、論文草稿と自ら行ったという細胞移植手術の動画などが電子メールで送られてきた。森口氏はこの論文を科学誌「ネイチャー・プロトコルズ」に投稿したと説明した。
取材は４日午後に約６時間、東大医学部付属病院の会議室で行われた。森口氏は「２月に重症の心不全患者（３４）にｉＰＳ細胞から作った細胞を移植し、うまくいった」と概要を説明した。
東大医学部付属病院の会議室に出かけて行く前に、東大の広報に電話1本入れていれば、良かった訳です。簡単ですね。ハーバードに英語で電話する必要もありませんし、論文を発表したとするジャーナルの質を評価するという専門的な能力も必要ありません。
このルールが行き渡れば、逆に研究者個人から報道機関に売り込みがあったときも、即座に「怪しい」とわかる訳です。
もちろん研究者も、報道機関から直接接触があったら、「広報を通してくれ」と言うことを、徹底しないといけないですね。
