報道機関は研究機関の広報部門を必ず通す。これを徹底すればよい。

「リプログラミング」のノーベル賞受賞に完全に水を差すことになった、今回のトホホなiPS細胞騒動、報道される側もする側も個人レベルでの欲望は完全にwin-winな訳ですから、マネージメントの問題です。

どうしたら再発を防げるのか。簡単です。「報道機関は研究機関の広報部門を必ず通す。」

民間企業なら当然ですよね。

読売新聞の反省記事によると時系列的には

「米ハーバード大学客員講師」を名乗る森口氏が、iPS研究の話を読売新聞記者に持ちかけてきたのは9月19日だった。

10月1日には、論文草稿と自ら行ったという細胞移植手術の動画などが電子メールで送られてきた。森口氏はこの論文を科学誌「ネイチャー・プロトコルズ」に投稿したと説明した。

取材は4日午後に約6時間、東大医学部付属病院の会議室で行われた。森口氏は「2月に重症の心不全患者(34)にiPS細胞から作った細胞を移植し、うまくいった」と概要を説明した。

論文・動画、記者にメール…東大病院で取材:YOMIURI ONLINE

東大医学部付属病院の会議室に出かけて行く前に、東大の広報に電話1本入れていれば、良かった訳です。簡単ですね。ハーバードに英語で電話する必要もありませんし、論文を発表したとするジャーナルの質を評価するという専門的な能力も必要ありません。

このルールが行き渡れば、逆に研究者個人から報道機関に売り込みがあったときも、即座に「怪しい」とわかる訳です。

もちろん研究者も、報道機関から直接接触があったら、「広報を通してくれ」と言うことを、徹底しないといけないですね。

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October 13, 2012

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